• 2017/05/08

GroupM、デジタル広告市場予想の「Interaction 2017」を発表 -15の市場でデジタル広告がテレビを抜きトップへ-

GroupM today published Interaction 2017, a state of the union assessment of digital advertising worldwide with forecasts on technology developments, media marketplace trends and evolving consumer behaviors informed by experts from WPP’s worldwide network of communications, marketing and data c … Continue Reading →


  • 2017/03/27

Criteo、2017年度旅行業界ECの動向レポートを発表

~ハイシーズンの旅行予約、出発約1ヶ月以上前に検討開始する傾向が明らかに~


  • 2017/03/01

Criteo、2016年下半期クロスデバイス・コマースレポートを発表

全ての小売カテゴリーにクロスデバイスが浸透 ~モバイル取引率は英国が日本を抜き世界でトップに~


  • 2017/02/28

博報堂ら4社、「動画生活者実態調査」を実施

株式会社博報堂(東京都港区、代表取締役社長:戸田裕一)など博報堂DYグループ4社横断の、動画を使ったマーケティング効果の最大化を目指すタスクフォース「hakuhodo.movie(ハクホウドウ・ドット・ムービー)」は、動画を“見る”だけでなく“使いこなす”生活者を「動画生活者」と名付け、「動画生活者実態調査」を行いました。調査から「動画生活者」は、マス・マーケティングの対象となり得る規模であることが判明いたしました。以下、実態概況をご紹介します。


  • 2017/02/27

AdRoll、インターネット広告に関する意識調査発表 ーマーケターの課題は「ラストクリック依存からの脱却」ー

 パフォーマンス広告テクノロジー企業のAdRoll株式会社(本社:米国カリフォルニア州サンフランシスコ、日本法人代表:香村竜一郎、以下AdRoll)は「消費者リサーチ2017 – クリックされない広告から考える広告施策の指標と対策」を発表しました。広告出稿業務に関わるマーケティング担当者(レポートではマーケターと定義)200名、およびインターネット広告ユーザー1,000名を対象にAdRollが調査を実施し、レポートにまとめたものです。2017年版のレポートからは、インターネット広告業界の課題として「ラストクリック依存からの脱却」の必要性が浮き彫りになりました。


  • 2017/02/13

電通総研、「若年層のSNSを通じたビジュアルコミュニケーション調査」を実施

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)の電通総研メディアイノベーション研究部は、2015年より若年層スマホユーザーにおける写真や動画アプリを使用したビジュアルコミュニケーションというテーマの研究を続けており、今回は特にSNS上の動画利用実態に注目した調査を実施いたしました。SNSへの関与が高い15-34歳男女を対象に定量・定性調査を行い、その現状把握や今後に向けた示唆を整理しました。本リリースでその一部をご紹介します。


  • 2017/02/09

サイバーエージェント、インフィード広告市場調査結果を発表

2016年のインフィード広告市場は、昨対比8割増の1,401億円に。 2022年には2.2倍の3,013億円に到達し、そのうち動画フォーマットが1/3を占めると予測


  • 2017/01/19

TUNE、2017年モバイルマーケティング業界のトレンド予測を発表

北米最大手のモバイル効果の測定・分析ソリューションを提供するTUNE(読み方:チューン)は、2017年のモバイルマーケティング業界において注目すべき5つのトレンドを発表しました。


  • 2016/11/09

サイバーエージェント、国内動画広告の市場調査を実施

2016年の動画広告市場は842億円、前年比157%の成長率に。スマートフォン動画広告需要は前年比約2倍の成長を遂げ、 市場全体の約7割に到達する見込み。 2022年には2,918億円に達し、スマートフォン比率が84%を占めると予測


  • 2016/11/08

Criteo、2016年第3四半期の業績を発表

パフォーマンスマーケティングのテクノロジー企業である、Criteo S.A.(本社:フランス、NASDAQ:CRTO、以下Criteo)は、2016 年9 月30 日を期末とする第3 四半期決算を発表しました。*ⅰ


  • 2016/09/26

Appier、アジア太平洋地域におけるクロスデバイス利用動向調査 (2016年上半期)を発表

スマホ中心になった現在も購入に至るまでのプロセスにおいてはPCやタブレットもそれぞれが重要な役割を果たす ■日本のデジタルデバイスユーザーの半数以上が 4 台以上の端末を利用 ■その多くは今まで以上に複雑に、かつ各端末を連携させながら使用していることが判明 ■さらに、利用端末によってオンライン広告に対する行動が異なることが発覚