• 2017/02/13

電通総研、「若年層のSNSを通じたビジュアルコミュニケーション調査」を実施

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)の電通総研メディアイノベーション研究部は、2015年より若年層スマホユーザーにおける写真や動画アプリを使用したビジュアルコミュニケーションというテーマの研究を続けており、今回は特にSNS上の動画利用実態に注目した調査を実施いたしました。SNSへの関与が高い15-34歳男女を対象に定量・定性調査を行い、その現状把握や今後に向けた示唆を整理しました。本リリースでその一部をご紹介します。


  • 2017/02/09

サイバーエージェント、インフィード広告市場調査結果を発表

2016年のインフィード広告市場は、昨対比8割増の1,401億円に。 2022年には2.2倍の3,013億円に到達し、そのうち動画フォーマットが1/3を占めると予測


  • 2017/01/19

TUNE、2017年モバイルマーケティング業界のトレンド予測を発表

北米最大手のモバイル効果の測定・分析ソリューションを提供するTUNE(読み方:チューン)は、2017年のモバイルマーケティング業界において注目すべき5つのトレンドを発表しました。



  • 2016/11/09

サイバーエージェント、国内動画広告の市場調査を実施

2016年の動画広告市場は842億円、前年比157%の成長率に。スマートフォン動画広告需要は前年比約2倍の成長を遂げ、 市場全体の約7割に到達する見込み。 2022年には2,918億円に達し、スマートフォン比率が84%を占めると予測


  • 2016/11/08

Criteo、2016年第3四半期の業績を発表

パフォーマンスマーケティングのテクノロジー企業である、Criteo S.A.(本社:フランス、NASDAQ:CRTO、以下Criteo)は、2016 年9 月30 日を期末とする第3 四半期決算を発表しました。*ⅰ


  • 2016/09/26

Appier、アジア太平洋地域におけるクロスデバイス利用動向調査 (2016年上半期)を発表

スマホ中心になった現在も購入に至るまでのプロセスにおいてはPCやタブレットもそれぞれが重要な役割を果たす ■日本のデジタルデバイスユーザーの半数以上が 4 台以上の端末を利用 ■その多くは今まで以上に複雑に、かつ各端末を連携させながら使用していることが判明 ■さらに、利用端末によってオンライン広告に対する行動が異なることが発覚


  • 2016/09/23

Criteo、2016 年度上期モバイルコマースレポートを発表

世界的に、購入チャネルとしてモバイルがデスクトップを上回る~日本のモバイル取引率は引き続き世界でトップ


  • 2016/09/16

電通とApp Annie、「日本ゲームアプリ市場レポート」(第2回)を発表

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直)と米国のApp Annie※(アップアニー社、本社:サンフランシスコ市、代表:Bertrand Schmitt)は、共同で行った調査「日本ゲームアプリ市場レポート」(第2回)を、本日、App Annieのウェブサイト(https://appannie.com/jp/insights/market-data/the-rise-of-tv-advertising-for-mobile-games-in-japan/)上で発表します。



  • 2016/09/09

電通子会社カラ、世界の広告費成長率予測の定期改定を発表

●2016年の世界の広告市場は前年比4.4%増(2016年3月前回予測では4.5%増)の5,482億ドル、2017年は4.0%増(同4.5%増)の5,704億ドルと予測 ●日本の広告市場は、2016年が前年比1.8%増(前回予測と変わらず)、2017年が1.2%増(同1.1%増)と予測 ●デジタルシフトがさらに加速し、世界の広告市場に占めるデジタル広告費の構成比率は、2016年に27.7%、2017年に30.2%へ ●テレビ広告費の構成比率は、2016年に41.1%、2017年に40.3%と引き続き最大の広告メディアとしてのポジションを堅持


  • 2016/07/28

Facebook、2016年第2四半期(4月-6月)業績ハイライト ー広告売上は、63%増の62億ドルー

第2四半期の売上高は対前年同期比で59%増の64億ドルとなりました。広告売上は、同63%増の62億ドルとなりました。


  • 2016/07/05

D2C、デバイス別インターネット広告市場規模推計調査結果を発表

株式会社D2C(本社:東京都中央区、代表取締役社長:宝珠山 卓志、以下D2C)は、株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下CCI)の協力を得て、2015年1月~12月における、インターネット広告市場におけるデバイス(スマートフォン、PC)別広告費、広告種別広告費、動画広告費の調査を実施した(調査期間:2016年2月~5月)。媒体社を対象とした調査、および株式会社電通が2016年2月に発表した「2015年 日本の広告費」を元に調査結果を集計した。