ツイート

このエントリーをはてなブックマークに追加

↑PAGE TOP

AOL、「デジタル動画」に関する調査結果と考察を発表

2017.6.2

モバイル動画が市場の成長をけん引、デジタル動画への投資増加が計画される一方、日本、グローバルともに約半数が「ブランドセーフティ」に課題感を持つことが明らかに

デジタル広告プラットフォームのAOLプラットフォームズ・ジャパン株式会社(東京都港区、代表取締役 カントリーマネージャー:坂下 洋孝、以下AOLプラットフォームズ・ジャパン)は、昨今爆発的な成長を見せるデジタル動画に関して、生活者行動並びに広告主やパブリッシャーといった業界動向に関するAOLのグローバルリサーチ「2017 State of the Video Industry Global Research Study(2017年動画業界グローバル実態調査)」の結果と考察を発表しました。

「2017 State of the Video Industry Global Research Study」概要

・調査対象:
- 月1回以上オンライン動画視聴用にデバイスを使用する7カ国/地域の16~54歳の一般生活者
- デジタル動画広告に携わる7カ国/地域のバイヤー(代理店、広告主)および販売業者(パブリッシャー、アドネットワーク、アドテク)
・有効回答数:一般生活者1,264サンプル、バイヤー・販売業者1,609サンプル
(日本:一般生活者153サンプル、バイヤー・販売業者201サンプル)
・調査方法:オンライン上でのアンケート調査
・調査地域:7カ国/地域(日本、米国、カナダ、英国、フランス、オーストラリア、東南アジア)
・調査期間:2016年10月~12月
・主な調査内容:デジタル動画の視聴頻度・使用デバイス、デジタル動画への投資状況、生活者が視聴する動画の長さ・種類、広告主やパブリッシャーが認識するデジタル動画の課題

モバイルが動画市場の成長を加速

グローバルでモバイル動画の成長スピードは止まるところを知らず、常にモバイルが手近にある生活者は77%にものぼります。生活者の80%がモバイルで、85%はデスクトップやラップトップで週1回以上動画を視聴しています。
また、広告主の47%、およびパブリッシャーの57%が、2017 年にはモバイル動画への投資を25%増加させる見込みです。

検索やソーシャルネットワークが加速させるデジタル動画の視聴

昨今、オンラインにおける視聴者とのエンゲージメントが、かつてないほど重要になっています。生活者が検索(57%)やソーシャルメディア(37%)、シェア(37%)によってオンライン動画に誘導される割合は以前よりも高く、いずれもパブリッシャーのウェブサイトで動画を直接見つける割合(19%)より高くなっています。
日本では、検索(61%)が最も高く、レコメンド(33%)、シェア(28%)の順であり、パブリッシャーのウェブサイトで動画を直接見つける割合(13%)は、グローバル同様最も低い結果となっています。

TV からデジタルへシフトし続ける動画広告の予算

広告主の70%が、放送・ケーブル TVへの広告予算を減らしており、余剰分をデジタル動画に投資しています。また、広告主はモバイルに多額の資金を投入し、63%が予算をモバイル動画にシフトさせています。
生活者がラップトップや電話、コネクテッドTVで動画を視聴するようになり、従来の動画からデジタル動画へのシフトは、もはや当たり前のこととなりました。

今年はライブ動画が主流に

生活者の55%が、ライブ動画を1週間に1回以上視聴しており、66%がモバイルでライブ動画コンテンツを見ています。主に、ライブニュース(60%)、ミュージックイベント/コンサート(49%)、スポーツイベント(47%)を見ているという結果となりました。

生活者は没入型動画に興味を示している

今年は、バーチャルリアリティ(VR)の生活者需要が高まる年になると予想されます。生活者の48%が、VR 動画を最低でも1度は見たことがあると回答しており、VR 動画を視聴する生活者の32%が、モバイルを利用しています。どのような動画コンテンツをバーチャルリアリティ(VR)で見たいか、という質問に対する回答は、グローバルと日本では大きく異なる結果となりました。

・グローバル
- エンターテイメント(映画・TV):45%
- バーチャルツーリズム(仮想旅行):38%
- 科学や自然に関する動画:34%

・日本
- エンターテイメント(映画・TV):54%
- ニュース:38%
- スポーツ/コンサート:35%

ソーシャルメディアと品質がデジタル動画の成長をけん引

広告主とパブリッシャーが考える、動画の成長をけん引する最も重要な要素は、以下の2点です。
- 「より質の高いクリエイティブであること」: 広告主の47%、パブリッシャーの53%
- 「ソーシャルメディア」: 広告主の46%、パブリッシャーの50%

プログラマティック動画への支出が増加する一方で、残った課題

広告主の77%、パブリッシャーの81%が、今後プログラマティック動画広告への増資を計画、広告主は、動画広告予算の41%をプログラマティック動画購入に充てています。また、パブリッシャーの80%が「より多くの広告主の需要へのアクセス」がプログラマティック動画の最大の利点であると認識しています。日本では、「CPM(Cost Per Mille)の高さ」が80%で最も多い回答となっています。

しかし、広告主やパブリッシャーは、下記の通りいくつかの課題を感じています。

・広告主
- 既存のプロセスやシステムへの統合:57%
- 安全と品質への懸念:54%
- 動画広告制作の困難さ:53%

・パブリッシャー
- ブランドセーフティの懸念:45%
- 既存のプロセスとシステムの不足:44%
- 広告主との直接の関係を失うリスク:42%

また、日本における広告主の課題はグローバルとほぼ同様であるのに対し、日本のパブリッシャーの課題は以下の通り、グローバルと異なる結果となっています。
- コンテンツのコモディティ化へのリスク:59%
- 経験不足:55%
- ブランドセーフティの懸念:45%

広告主はブランド動画への投資を続けるが、今年は評価手法の懸念が増大

広告主の40%が、現在ブランド動画に投資しており、これを継続する意向を示しています。また、広告主は、動画の最大の収益チャンスを、ブランド動画コンテンツ(55%)、1分~5分の動画(52%)、360度動画、VR、ARなど新しいフォーマット(50%)であると考えています。一方日本では、1分~5分の動画(59%)、1分以下の動画(58%)、360度動画、VR、ARなど新しいフォーマット(48%)、ブランド動画コンテンツ(47%)となっています。

ブランド動画の評価方法や品質には、懸念も存在します。日本では、広告主の67%が「価格/コスト」を最大の課題として挙げており、53%が「コンテンツの質」と回答しています。

業界全体として「広告の将来はデジタル動画」で一致

広告主の65%が、デジタル動画こそが広告の将来であると考えています。また68%が、「将来の自社の広告の取り組みにおいて、デジタル動画の重要性について理解している」という考えを示しています。

本調査結果について、AOLプラットフォームズ・ジャパン代表取締役 カントリーマネージャーの坂下洋孝は、次のように述べています。
「昨今、あらゆるスクリーンやデバイスから動画視聴が可能になり、デジタル動画の爆発的な成長は予測されていましたが、まさかこんなにも早く、生活者が360度動画を自身のモバイルで毎日視聴し、モバイルがデスクトップを凌駕するとは、誰も想像できなかったのではないでしょうか。AOLプラットフォームズ・ジャパンは、今後もアドネットワークやプログラマティック広告を通して、広告主や媒体社が収益を最大化できる仕組みを実現します。また、広告主や代理店が安心して出稿できるよう、大手媒体社編集による信頼度の高いプレミアムな配信先の拡大を進めていきます」

本調査の結果と考察に関する詳細につきましては、以下AOLプラットフォームズ・ジャパンのウェブサイトにてご覧いただけます。

http://www.aolplatforms.jp/news/column/2017/6/1/index.html

米国(英語版)の調査結果と考察に関しては、以下URLよりご覧いただけます。

http://advertising.aol.com/en/blog/digital-video-insights

AOLプラットフォームズ・ジャパン株式会社について

AOLプラットフォームズ・ジャパンは、AOL Advertising Inc.と三井物産株式会社の共同出資により、2006年12月にアドバタイジングドットコム・ジャパン株式会社として誕生しました。現在では、アドネットワークに留まらず、各種プログラマティック広告のソリューションプラットフォームである“ONE by AOL”を通じて、広告主ならびに媒体社に対して、シンプルかつオープンな形で高機能の広告配信テクノロジーサービスを総合的に提供しております。
広告主に対するソリューションとして、業界をリードするディスプレイ広告DSPならびに動画広告DSPを、それらに付帯する高度なオーディエンスマネジメントシステムやクリエイティブの最適化ソリューションと共に提供しており、また媒体社に対してはディスプレイ広告SSP、動画広告SSPを様々なフォーマットやデバイスをカバーし収益獲得の最大化に寄与しております。2016年10月にはAOLの完全子会社となり、今後もデジタルマーケティングの統合プラットフォームとして、更なるサービスの拡大を目指して参ります。
URL: http://www.aolplatforms.jp/


  • このエントリーをはてなブックマークに追加