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  • 2018.12.27

2018年のデジタル広告トレンドを読まれた記事から振り返る

rtbsquare2018

2018年もそろそろ終了です。動きが早いデジタル広告の世界では、多くのことが巻き起こり、そして過ぎ去って行きました。

今回は、そんな2018年をRTBSQUAREの記事でよく読まれたものから今年のトレンドやビッグニュースを振り返ります。

1月:昨年から引き続きの動画広告ブーム

2017年は動画広告の普及が進み、続々と新サービスが登場しました。そのトレンドは2018年も続き、動画広告や動画商品に関するニュースが良く読まれる記事となっていました。

株式会社Gunosy(本社:東京都港区、代表取締役CEO:福島良典、以下「Gunosy」)は、情報キュレーションアプリ「グノシー」において、2018 年2 ⽉下旬より、新た
GoogleのDoubleClickは、IAB Tech Labと緊密に強力し4つのアウトストリーム型動画フォーマットをβ版として提供を開始しました。

2月:住友商事がデジタルメディア事業へ参入

あまり大きな動きはなかったが2月ですが、大手商社の住友商事がデジタルメディア事業を開始するニュースは大きな話題を呼びました。

住友商事株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役 社長執行役員 CEO:中村邦晴、以下「住友商事」)は、デジタルメディア事業推進の核として、100パーセント子会社であるSC

3月:高まるチャット需要、新規参入続く、そしてITP対応

チャット型ツールが増える中でチャットマーケティングも新たなトレンドとなりました。サイバーエージェントの新サービスの提供開始は大きな話題となりました。また2月の住友商事に続き、3月はリコーの参入が発表されて新規プレイヤーが続々と増える印象がありました。その一方で、昨年から続くITP問題に本格対応をするべく、1stパーティCookieを利用した計測システムの登場も話題を集めました。

株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード 4751)はインターネット広告事業において、リターゲティング広告のコスト
VRとAIを活用した360°で表示するバナー広告事業に参入 株式会社リコー(社長執行役員:山下良則)は、クリック率が高く訴求力のあるバナー広告の需要拡大が見込める
~消費者-メディア-広告主のwin-win-winな関係を構築し成功報酬型アドネットワークのさらなる発展を目指す~

4月:揺れる漫画村問題やアイレップの紺野社長の退任

デジタル広告業界、さらにはネット社会全体で漫画村の著作権問題が大きく取り上げられました。その中で、セプテーニが提供開始をした動画広告の視聴で、作者に報酬が入るサービスは作者支援という観点からも大きな話題となりました。また、老舗のネット広告代理店のアイレップを長年牽引し続けた紺野氏の退任も、一つの時代の移り変わりとして注目を集めました。

「GANMA!」にてギフティング広告の配信を開始 
D.A.コンソーシアムホールディングス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:島田雅也、以下DACHD)のグループ事業会社である株式会社アイレップ(本社:東京都

5月:オーディオ広告の再注目、AIを活用したツールの台頭

スマートスピーカーの登場で、改めてポッドキャストのような音声サービスがホットトレンドになりました。米国では車社会であることからポッドキャストは前々から高い注目を集めていましたが、日本でも徐々に注目が高まっています。その中で、Google DBMがプログラマティックによるオーディオ広告の買い付けを開始したことで、購入のハードルがさらに下がることが期待され、大きな話題となりました。また、AIを活用した広告クリエイティブツールも数多登場した年となり、電通の自動バナー生成ツールも注目を集めました。

Googleは、同社のDSPであるDoubleClick Bid Managerでプロググラマティック取引によるオーディオ広告の取扱を開始することを発表しました。
株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)、株式会社電通デジタル、データアーティスト株式会社の電通グループ3社は、共同でAIを活用したバナーの自動生成ツール「ADV

6月:AppNexusがついに買収される

「アドテクは終わった」と数年前から海外メディアを中心に言われてきましたが、そのアドテク、特にプログラマティックを黎明期から牽引してきた存在であるAppNexusが、AT&Tに買収されました。黎明期からのトップランナーの買収によって、プログラマティックの歴史に1つ終止符が打たれたように感じた読者も多かったのではないでしょうか。

AT&Tが、Appnexusと買収交渉を開始したと米メディアのcheddarが報じました。

7月:アドテク関連企業の買収・上場も相次ぐ

6月にAppNexusに続き、データベースサービスであるTreasureDataがソフトバンク系に買収、分析サービスのDatoramaがSalseforceに買収されるなど、比較的巨大なアドテク関連企業の買収劇が続きました。また国内ではフリークアウトが東証一部に市場変更するというニュースもありました。また、KDDIのSyn.が終了するというニュースも1つの流れの終わりを感じさせました。

ソフトバンクグループ傘下のARM Holdingsが、日本発で米国に拠点を置く、DMPやCDPなどを提供するデータ管理・分析事業社のTreasure Dataを買収する
フリークアウト・ホールディングスは、6月29日の取引終了後、現在上場をしている東京証券取引所マザーズから、「社会からのより一層の認知度、信用力の向上と、それによる人材採用・営業
KDDIを始めとするインターネット事業者12社が2014年10月、「Syn.alliance」を設立し、すべてのサービスが入り口となる「中心のないポータル」の構築を掲げ進め
Salesforceは、日本でも採用する広告会社・事業主が増えているデータ統合・分析プラットフォームを提供するDatoramaを約8億ドルで買収したとブルームバーグなどが報

8月:DACがついに博報堂DYホールディングスの完全子会社へ

この月のビッグニュースは、なんといってもメディアレップとして黎明期から業界を牽引してきたDACが、博報堂DYホールディングスの完全子会社になるというニュースでした。元からグループ会社ではありましたが、完全子会社になることで、博報堂DYホールディングス全体としてデジタル事業をさらに加速させていくということを感じさせました。また、電通はカカクコムをKDDIに譲るというニュースや、LINEが広告プラットフォームを強化したという国内のニュースも注目を集めました。

博報堂DYホールディングスは、インターネット広告会社のD.A.コンソーシアムホールディングスの完全子会社化に向けて株式公開買い付け(TOB)を実施すると発表しました。 買
「LINE Ads Platform」は、「LINE」および「LINE」関連サービスを対象として、2016年6月から「LINE」のタイムライン及び「LINE NEWS」サー
株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:山本 敏博)は、本日開催された取締役会において、当社が保有する株式会社カカクコム(東証第1部 コード番号:2371、

9月:アドビがマルケトを買収。加速するMAツールの攻防戦

この月もビッグニュースがありました。アドビが、MAツール大手のマルケトを買収しました。またそのマルケトは、SAPやAmazonで豊富な経験を持つMika Yamamoto氏をグローバルプレジデントにしたことも話題となりました。その一方で、競合となるSalesforceはAppleと提携を発表するなど、MAツール大手同士の攻防戦が大きな話題を呼んだ月となりました。

ロイター等のメディアが、アドビがマーケティングオートメーション大手のマルケトの買収検討に入ったと報じました。
マーケティングエンゲージメント、オートメーション、アトリビューションソフトウェアのリーディングプロバイダーであるMarketo(本社、米国カリフォルニア州サンマテオ、以下マ
Apple と米国セールスフォース・ドットコム(日本法人:株式会社セールスフォース・ドットコム、本社:東京都千代田区、代表取締役会長 兼 社長:小出 伸一)は、戦略的パート

10月:電通がセプテーニを持分法適用会社へ

8月に博報堂系がDACを完全子会社化をするというビッグニュースを出したと思えば、業界トップの電通は、ネット広告会社大手のセプテーニを持分法適用会社にすることを発表するというビッグニュースを出しました。またそれだけに留まらず、VOYAGE GROPUを電通系のメディアレップであるCCIと統合をさせるというビッグニュースも立て続けに発表し、業界全体として電通ショックとも言える大きな話題を生みました。

セプテーニ・ホールディングスは、10/30の取締役会において、自社株の電通への売却の株主会への提案と、電通との資本業務提携について決議したことを発表しました。
株式会社サイバー・コミュニケーションズ(以下「CCI」といいます。) 、株式会社VOYAGE GROUP(以下「VOYAGE GROUP」といいます。)、及び株式会社電通(
電通と博報堂という国内の代理店2トップによるネット広告業界の企業の再編が加熱しています。今回は、その動きを簡単に振り返ると共に、まとめました。

11月:尾を引く電通の衝撃、ADKは再上場へ向け出発

11月も10月末に発表された電通の動きに関するニュースが引き続き読まれていました。衝撃の大きさが伺えます。その裏で、ベインキャピタルによるTOBを経て2018年3月に非上場になったADKが、再上場に向けて2019年から持株会社体制へ移行するというニュースも注目を集めました。やはり電通・博報堂・ADKが動くと業界がざわつくことが伺えます。

株式会社アサツー ディ・ケイ(本社:東京都港区、代表取締役社長:植野 伸一、以下「当社」)は、2019年1月より、「株式会社ADKホールディングス」を純粋持株会社とした、持

12月:動き出す電通のデジタル関連新体制、共闘する国内代理店

電通グループの2019年以降の新体制には、セプテーニ社長の佐藤氏・取締役の武藤氏・VOYAGE GROUP社長の宇佐美氏などネット広告業界としては豪華な名前が続々と加えられ、大きな衝撃となりました。その一方で、アサツー ディ・ケイ・ジェイアール東日本企画・東急エージェンシーの3社がデジタルマーケティング領域での共闘を発表し、電通・博報堂の加速するデジタルマーケティング戦略に対抗する姿勢が発表されました。

電通は、セプテーニHDとの資本業務提携などに伴い新たな執行役員としてセプテーニHD代表取締役社長の佐藤 光紀氏を選任したことを発表しました。
電通デジタルは、本日開催の臨時株主総会および同株主総会後の取締役会において、役員の新体制を発表しました。
サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下CCI) は、2019年1月1日付の役員人事を発表しました。
株式会社アサツー ディ・ケイ(本社:東京都港区、社長:植野 伸一)、株式会社ジェイアール東日本企画(本社:東京都渋谷区、社長:原口 宰)、株式会社東急エージェンシー(本社:

2018年を振り返っての寸評

前半戦は住友商事・リコーなどの新規参入がある中で、外資系の大手のデジタルマーケティング系プレイヤーが買収されて1つの時代の変わり目のようなものを感じました。そして後半戦に入ると、電通グループ・博報堂DYHDのトップ2によるデジタルマーケティングシフトの加速を感じさせる大きなニュースが続き、新たな時代の到来を感じさせるものでした。総じて言えば、2018年は、デジタルマーケティングの1つの時代が終わり、そして新たな戦いが始まった年とも言えますので、2019年はこれらのプレイヤーがどのような戦略で業界を騒がせていくのか注目が集まります。また革新的な技術的のトレンドには少し乏しかった年ではあったので、2019年はそのような動きにも注目していきたいと思います。


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