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  • 2019.6.14

ビルコムの「PR Analyzer®」、 Twitterの口コミデータも網羅

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デジタルPRを支援するビルコム株式会社(本社:東京都港区 代表取締役兼CEO:太田滋)は、クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer®」にTwitterデータを追加しました。これにより、テレビ・新聞・雑誌・Webの露出状況とTwitterデータを一元管理し、さらに「Twitterの言及数や口コミ内容」と「Web記事におけるFacebookとTwitterの波及数」の2つを測定することが可能になりました。4つのメディアとTwitterの口コミデータを一元管理・相関分析できる機能を備えたツールは国内初です。

■背景 – PRの効果測定指標として広がる”ソーシャルメディアでの言及数”
ソーシャルメディアの普及により、生活者の反応が可視化されやすくなりました。これにより、特にBtoCの企業やブランドでは、ソーシャルメディア上の言及数や記事のシェア数を効果測定に取り入れる動きが増えています。 広報会議の調査によると、ソーシャルメディア・Web上での評判などの効果測定について「大変重視している」「重視している」と回答したのは35.4%でした。※1 なかでもTwitterは日本の月間アクティブユーザー数が4,500万人を突破しており、ソーシャルメディアの中でも代表的な存在として意識されています。※2

このような背景から、日々のマスメディア露出だけでなく、Twitterでの生活者の反応を可視化・分析したいというニーズが企業の広報・PR担当者の中で広がっています。しかし、テレビ、新聞、雑誌、WebとTwitterを一元管理できるツールはこれまでになく、複数のツールを組み合わせて分析する必要があり、非常に工数がかかることが課題でした。

■機能概要 – 特定のキーワードに関するマスメディア露出、Twitterデータを一元管理・分析
上記背景から、PR Analyzer®にキーワード(企業名や商品名、ブランド名など)を登録するだけで、Twitter上の言及数と口コミ内容を分析できる新機能を追加しました。これにより、マスメディアとTwitterデータの一元管理と相関分析を1つのツール上で行うことが可能になります。※3

取得したデータから、一緒にツイートされやすい言葉(共起語)を順位付けした『共起語ランキング』や、投稿者の態度変容を推定する『言及フロー分析』なども表示されます。これらをマスメディア露出と組み合わせてみることで、PR活動によって掲載された記事が及ぼした影響を分析することも可能です。

■ご利用料金
【初期設定】200,000円
【月額費用例】1ブランド:110,000円~
※新聞・雑誌は別途クリッピング実費がかかります。
※競合ブランドも含めた複数ブランドの管理も可能です。

■PR Tech局 マネージャー 田中 幸司のコメント
PR・マーケティング活動においてTwitterの影響力は大きく、これまでも投稿数などが取得できるツールは存在していました。しかし、PR活動で重要視されるマスメディア露出との相関関係を分析するためには、多くの企業が様々なツールを組み合わせ、データソースを手動で集約してレポート作成を行っているという状況がありました。「工数をかけずにメディア露出とTwitterの相関関係を分析したい」という広報部門・マーケティング部門のニーズは高まっています。このような背景から、今回のTwitterデータの取り込み機能が生まれました。

PR Analyzer®に本機能を導入することで、メディアを横断した統合的なレポート作成や分析が容易になります。それだけでなく、複数契約している分析ツールを1つにまとめることでコストカットにつながる可能性があります。ビルコムは、従来の重要指標に加えTwitterデータの指標を新たに備えたPR Analyzer®で、スピーディかつ効果的なPR戦略立案を支援していきます。また、Twitter導入によって顧客獲得のスピードに弾みをつけ、2020年度中に250社までの拡大を狙います。

クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer®」について

1.全媒体を網羅したクラウド型PR効果測定ツール
テレビ140局(133テレビ局+BSデジタル放送7局) 、新聞1,018媒体、雑誌3,960媒体、Webメディア約2,000サイトに加え、Twitterの言及数と口コミ内容、Web記事のSNS波及を網羅して効果測定を実施します。

2.テレビ視聴率など各種媒体データと当社独自ロジックによるリーチ数を算出
1969 年に発刊した月刊メディア・データ®に基づく媒体データや、テレビ番組やTV-CMの調査・分析・配信を行っている株式会社エム・データのTVメタデータ、株式会社ビデオリサーチのテレビ視聴データに加え、当社独自のロジックを組み合わせることで、記事・番組ごとのリーチ数を自動算出します。

3.重要指標分析を用いた競合比較機能
自社と競合企業のブランド名を最大10件まで設定することで、競合露出状況の確認、自社との比較・分析が可能です。7つの重要指標(リーチ数、掲載数、広告換算額、重点媒体比率、ポジティブ記事比率、SNS波及数、Twitter言及数)を偏差値にて相対比較することで、自社の強みや弱みを把握することができます。

4. クリッピングから効果測定・レポートまでを自動化
キーワードを登録するだけで、記事クリッピング・効果測定・グラフ化・レポート生成までを自動で行います。キーワード登録時点から最大1年前までの記事を遡ってクリッピングします。また、見出しが同一のWebメディアの記事は自動でグループ化されます。

5.【新機能】Web記事のFacebook、Twitter両方での反響を可視化
Webメディアに掲載された記事ごとのFacebookのいいね!数とシェア数、Twitterのシェア数を確認することができます。これにより、ユーザーからの反響や情報拡散があった記事を特定・分析することができます。

6.【新機能】Twitterの言及数を分析
登録ブランド名について言及されたTwitterの数と口コミ内容を分析し、共起語ランキングや投稿者属性などを可視化します。新聞・テレビ・雑誌・Webの露出と一元管理が可能なため、統合的な分析やレポート作成がしやすくなります。

7. 累計100ブランド以上、大手企業にも広がる導入実績
販売開始2年で累計導入件数は100件を超え、日本航空、アスクル、ヤマハ、リクルートマーケティングパートナーズ、DMM.com、ウエディングパークなどの大手から中小企業まで様々な企業に導入いただいています。

※「PR Analyzer®」はビルコム株式会社の登録商標です
※1広報会議編集部「広報効果測定に関する調査」,『広報会議』2017年11月号,株式会社宣伝会議
※2 Twitter Japan 公式アカウントより(2017年10月27日現在)
※3 Twitter のデータ(集計/分析済みのデータ)は、ソーシャルメディア分析ツール「Insight Intelligence」などを運営するデータセクション株式会社と提携し、取得しています


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