ビデオリサーチら、オンライン広告効果の共通指標の整備を開始

2014.8.29

株式会社ビデオリサーチ（本社：東京、代表取締役社長：秋山創一）と株式会社ビデオリサーチインタラクティブ（本社：東京、代表取締役社長：荻野欣之）は、一般社団法人日本広告業協会（理事長髙嶋達佳・（株）電通会長）に協力し、平成26年度よりオンライン広告の効果測定調査を実施し、統一的な基準値作成と共通指標の整備を進めてまいります。

従来のオンライン広告の効果を表す主な指標は、クリック数やクリック率をはじめとしたオンライン上での直接的な行動把握が中心であり、オフラインにおける心理・態度の変容（興味関心、購買行動等）を把握できるものではありませんでした。また、広告出稿後に個別に実施されている効果測定調査は、個々の広告の出稿についての評価に留まっており、データの蓄積によって可能となる標準的な効果を把握できるまでには至っておりません。

そうしたなか、ビデオリサーチ並びにビデオリサーチインタラクティブは、日本広告業協会に協力し、オンライン広告の効果測定調査を実施し、国内のオンライン広告効果の共通指標作りを推進することといたしました。なお、本件の趣旨には、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会（理事長：佐治信忠）、一般社団法人インターネット広告推進協議会（理事長：秋山隆平）からもご賛同をいただいております。

この調査は、本取り組みに賛同する媒体社の、運営サイトに掲載される広告を対象とし、オンライン広告の視認効果に焦点を当てて行います。広告認知の有無、広告認知後の心理変容等を測定することで、オンライン上での直接的な行動把握のみでは捉えきれなかった広告効果を明らかにするとともに、蓄積データを用いて基準値を整備してまいります。基準値の整備につきましては、まずPCに表示されるインターネット上のバナー広告から着手し、平成27年3月までの公表を目指します。さらに、リッチ広告や動画広告、将来的にはスマートデバイス上の広告等についても順次着手し、公表していく予定です。

こうした効果測定調査を定期的・継続的に実施し、基準値を更新していくことで、オンライン広告の信頼性や価値の向上を図り、関係団体・企業と連携しながら、オンライン広告市場の健全で安定的な発展に貢献してまいりたいと存じます。