サイバーエージェント、2015年度以降の国内動画広告の市場調査を実施
株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751）のオンラインビデオ総研（※1）は、株式会社シード・プランニング デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：梅田佳夫）と共同で、国内動画広告の市場動向調査を行いました。
本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出しております（※2）。
調査結果は以下のとおりです。
■2015年 動画広告市場の背景
スマートフォンの急速な普及や通信環境の高速化とともに、スマートフォンによる動画視聴時間は増加の一途をたどっています。ソーシャルメディアを介して、ユーザー、企業、メディアによる動画コンテンツを活用した情報発信や視聴の日常化が進んでおり、企業のマーケティング活動においても、動画を活用したユーザーとのコミュニケーションの重要性が増しています。
また近年、若年層のテレビ離れを背景に、企業のテレビCMにおけるプロモーション活用の補完的な役割として、動画広告への関心が高まりつつあります。特に、若年層をターゲットとするマーケティングプロモーション活動において、テレビCMとの併用および、スマートフォンで視聴可能なソーシャルメディア上のオンライン動画プロモーションへ注目が集まっております。
先進的に動画広告への取り組みを行ってきた大手広告主企業においては、トライアル出稿の段階を脱し、現在は広告予算のメディアポートフォリオの一部に組み込まれるようになる等の変化もみられます。
これらを背景に、動画広告市場は2014年以降急成長を遂げており、2015年も引き続きスマートフォンを中心に、急成長を遂げると予想されます。
【１】 動画広告市場推計 <デバイス別>
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2015年の動画広告市場は、前年対比 約160％の506億円に成長する見通し。
うちスマートフォン比率は全体の46％に。翌年、2016年には過半数に。
2017年には1,000億円を突破し、2020年には2,000億円規模に到達。
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2015年の動画広告市場は、スマートフォン向け動画広告需要の大幅な増加により、昨年対比 約162％の506億円に達し、引き続き続き高い成長を遂げ、スマートフォン向けが動画広告全体の46％に達することが見込まれます。
なお、翌年の2016年には、スマートフォン向け動画広告は過半数を占める見込みです。
今後、中長期的にスマートフォン向け動画広告需要の拡大が市場成長をけん引し、2017年には、1,093億円に達することが予想されます。また、2020年には2,009億円に達し、スマートフォン向けの需要はその57 ％を占めると予想されます。
スマートフォンによるユーザーの動画視聴時間は引き続き増加傾向にあり、若年層を中心に、さらに高まる傾向が見られます。10代のスマートフォンによる動画接触率はPCを上回り、テレビと同水準に近づきつつあります。（※3）テレビCMを出稿する企業においては、若年層とのコミュニケーション手段として、スマートフォン向け動画広告の活用が進むなど、テレビCMとの併用ニーズが高まりつつあります。
※グラフ図は添付をご参照ください
【２】動画広告市場推計 <広告商品別>
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2015年の広告商品別 動画広告は、インストリーム広告が全体の7割を占め、
2020年までその比率は同等で推移。
昨今、インフィード広告の成長が著しく、2015年は昨年対比331％の53億円に。
また、翌年2016年には、188％成長の100億円規模に到達。
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2015年、YouTubeなどのインストリーム広告は全体の約7割を占め、2020年までその比率は同等に推移する見込みです。
一方で、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアにおけるインフィード広告の成長が著しく、2015年は昨年対比 331％の53億円に到達すると見込まれ、翌年の2016年には、188％成長の100億円規模に達することが予測されます。
スマートフォンやソーシャルメディアの普及とともに、ユーザーの動画コンテンツの視聴対象は、動画配信サイトのみならず、ソーシャルメディアやニュースアプリなどへと広がりを見せています。
動画広告商品の需要はインストリーム広告が主流となる一方で、インフィード広告の比率は拡大していく見込みです。
※グラフ図は添付をご参照ください
■動画広告市場の今後の見解
動画広告の成長性は、今後のインターネット広告市場における大きな成長要因の一つとなりつつあり、2015年は昨年対比160％の506億円、2020年には2,000億円を突破する予測です。
なお、来年2016年には、スマートフォン向け動画広告の需要がPCを上回り、以降スマートフォン比率がより高まっていくと見込まれます。
なお、スマートフォンでの視聴が多いソーシャルメディア上でのインフィード広告においては、2014年から2016年にかけて市場規模が大きく伸長しており、スマートフォン向け動画広告を活用したユーザーとの最適なコミュニケーションが求められます。
今後、ユーザーのスマートフォン利用態度を調査・分類し、その行動に合わせた動画広告の配信設計とクリエイティブの開発、細かい広告運用の最適化が必要とされます。
当社は今後も、動画広告市場の発展に寄与すべく、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。
※1 オンラインビデオ総研：動画広告市場の発展に寄与することを目的に、その関連する調査を行う当社の専門組織です。https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=11172
※2 本調査は動画広告業界関連事業者へのヒアリング調査ならびに公開情報、調査主体およびシード・プランニングが保有するデータ等を参考に実施しています。また、広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出しております。
なお、本調査における動画広告の定義および、商品区分の定義は下記の通りです。
・動画広告：音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品。動画の入稿ファイル形式は、MP4、MOVのものとする。
・インストリーム広告：動画コンテンツの間に挿入されて表示される広告。
・インフィード広告：サイトやアプリのコンテンツの途中に設置された広告枠を、ユーザーが視聴したタイミングで表示される広告。音声はデフォルトでオンになっているものや、オフになっているものなど、提供事業者によりさまざまである。
・インバナー広告：メディアのバナー広告、ピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。広告枠内で自動再生されるものや、ユーザーがクリックをして再生されるもの、あるいはバナー（ピクチャー）広告をクリック後、動画プレイヤーが起動し、再生されるものなど、提供事業者によりさまざまである。
・その他：コンテンツ内にアーカイブ化され、ユーザーが視聴選択をして表示されるものや、検索結果に表示された動画コンテンツの一部として表示されるものなどがある。
※3 出典：サイバーエージェント 国内動画メディアの接触率調査（2015年8月）：
10代におけるスマートフォンからのオンライン動画接触率は80%で、テレビ拮抗。
https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=10844
